故人が亡くなられたことを知らせる方法には、「訃報連絡」と「葬儀案内状」の二種類があり、それぞれ目的と役割が異なります。状況に応じて適切に使い分けることで、遺族の負担を軽減し、参列者への配配慮を示すことができます。まず「訃報連絡」は、故人が亡くなられた直後に、最も早く情報を伝えるための手段です。主に電話やメール、FAXなどを用いて行われます。緊急性が高く、葬儀の日程や場所がまだ決まっていない段階でも、まず身近な親族やごく親しい関係者、勤務先など、特に早く伝えるべき人々に連絡します。目的は、故人の死去を速やかに知らせることと、遺族が取り急ぎ葬儀の準備に取り掛かれるようにすることです。内容としては、故人の氏名、死亡日時、死亡原因（任意）、喪主の氏名と連絡先など、必要最低限の情報に留めます。一方、「葬儀案内状」は、通夜・告別式の日程、場所、喪主などの詳細情報が確定した後に、正式に葬儀への参列を依頼する文書です。郵送で送られることが多く、訃報連絡を受けた人々に加え、より広範囲の参列希望者に送られます。目的は、葬儀に関する具体的な情報を提供し、参列を促すことです。記載内容には、故人の氏名、喪主の氏名と故人との続柄、通夜・告別式の日時と場所、連絡先、そして香典や供花の辞退などの連絡事項が含まれます。使い分けとしては、故人が亡くなられてすぐに、まず電話やメールで訃報連絡を行い、その後、葬儀の詳細が決定次第、案内状を郵送するというのが一般的な流れです。ただし、家族葬など、参列者を限定する場合は、訃報連絡と案内状を兼ねて、参列辞退の旨を明確に伝える文書を送ることもあります。この場合、訃報を知らせるが参列は遠慮いただきたい方々に送ることになります。状況や故人、遺族の意向によって、これらの連絡方法を柔軟に使い分けることが、故人への敬意とご遺族への配慮を示す上で非常に重要です。